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ふるさと動画部門

株式会社エイチ・アイ・エス
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株式会社チーム・エムツー


ふるさと動画部門

ふるさとの魅力を効果的に伝えている動画作品を3本表彰いたします。特に取材を通して、取材者と取材される自治体や施設等の協力のもと、その魅力をいきいきと紹介されていることがポイントです。視点としては、スポット(観光スポットや絶景ポイントなど)、グルメ(地域の食、食材など)、スーベニア(地域物産、土産)、イベント(祭り、地域イベント)が主な動画テーマになります。H.I.S.も主催者として参加している「“地元の魅力とれたて動画”コンテスト」応募作品、およびH.I.S.クーポンで本年に取材・掲載させて頂いた動画より選出いたします。


部門賞
長野市若穂のジビエPR動画長野県長野市若穂

概要

動画制作主体:長野県長野市若穂支所
動画完成日:2016年12月
若穂ジビエを通じた新しい地域おこしを行っている、長野県長野市。今回は、そんな若穂のジビエを東京の女子学生が1泊2日のモニターツアーで食体験し動画に収めて、今後のPR用に制作した。

https://youtu.be/6Pa2_kAQxuM
ジビエツアー開始編

https://youtu.be/eWEBTHvKDqc
ネコポポテラス~ジビエピザ~

https://youtu.be/8Pbt32NqQiA
清水寺編

https://youtu.be/eD92qJb5jZo
JA若穂のジビエ肉まん編

https://youtu.be/L6109Vi4LZM
ジビエランチ

https://youtu.be/2LOu-J-Fae8
最後に

PRポイント

1.農林水産省が創設した補助事業「食のモデル地域構築計画」で、「若穂食のモデル地域実行協議会」がジビエ関連としては唯一認定を受ける。
2.事業の拡大により、地域に新しい産業と雇用が生まれようとしている。
3.観光資源が拡大し、地域に新しい観光の目玉が生まれ、話題となる。
  →地元産の野菜や果物、お酒(例:ワイン・地ビール・地酒等)といった他の資源と組み合わせ更なる消費拡大へ。
4.国内の観光客だけではなく、インバウンドの取り込みも期待できる。

部門設定企業担当者の声

若穂のジビエ事業は、食肉加工施設の設置から、地域おこし協力隊として、ジビエを題材にビジネスを目指す2家族を迎え、確実に推進できる体制を長野市若穂支所と市民が連携して事業を進めています。食肉卸としてのジビエを食材供給し、全国に展開する計画も、シンボルとして若穂支所内での事業としてブランド確立するために、今後行っていく「ジビエフェア(仮)」も非常に可能性がある地方創生の取組であると感じました。また、都心部の若い女子学生にジビエを体験してもらい、農家民泊やりんご狩り、人生の星読みなど、若年層に応じたマーケティングの状況がよくわかる動画になっており、他の自治体が視聴することで参考になることも多いと思います。

部門賞
POKAPOKA下呂スタイル魅力発信プロジェクト「しごと編」岐阜県下呂市

概要

下呂市における地方創生の取り組みとして、市内での「働く」「住む」「楽しむ」に関わる魅力を市民自らが取材・制作・発信し、本市への移住・定住の関心を高めることを目的ととした動画

下呂スタイル
http://gerostyle.jp/work/index.html

動画一覧
https://www.youtube.com/channel/UCN1Mq5TtN04-9KxbPXlHWPA/videos?shelf_id=0&view=0&sort=dd

PRポイント

下呂市 で生きがいを持って働く人々魅力的に情報発信すること
下呂市に住む人たちが自ら情報発信していける体制づくりをめざした動画プロジェクト
モデルレポーターを使い、下呂市の魅力をスマートフォン世代に向けて動画をSNSで拡散を行った。

部門設定企業担当者の声

多くの情報を詰め込みすぎず、シンプルでわかりやすいレイアウト、
映像を見ているだけで伝わるストーリー性のある展開、
同世代が参加しているアクティブ感を演出で来ている映像と感じました。

募集概要

応募期間
一般公募は行いません。
応募方法
一般公募は行いません。
受賞時の特典
全国47都道府県の地元で活躍する大学生組織約20,000人のコミュニティや大学生のためのメディア「Campla-Media.com」、女子大生メディア「GirlsMedia47」に掲載させていただき、「ふるさと名品オブ・ザ・イヤー ベスト動画賞受賞」の表示をいたします。また、地域の大学生による該当する動画をSNSで全国へ拡散PR活動を行います。受賞者は提携先で100万ダウンロード実績のH.I.S.クーポンやH.I.S.公式YouTube上にも、紹介動画を掲載されます。
受賞決定タイミング
2017年2月上旬に決定

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